読書メモ『新しい家族のための経済学』

204P「日本では親が高齢になると子供世帯との同居も増え、たとえ年金などが充実しても、家族が親の老後の生活に重要な役割を果たしている」
国民所得全体に占める社会保障費の支出額が低いだけでなく、そのほとんどが年金や医療費にあてられている。それ以外の老人ホームや障害者などの施設や失業手当て、児童手当て、生活保護といった保護の必要な人への支出の割合が非常に低い」
209P 画一化された日本人のライフコース
『(ニッセイ基礎研究所)卒業後すぐに就職し、その後何年かして結婚するというパターンを標準として、それに該当する人の割合をみると、1914〜1918年生まれでは35.1%であるのに対して、1954年〜1958年生まれでは81.5%と高い割合になっている』
 ⇒『日本の家族はどう変わったのか』日本放送出版協会、1994年
215P「男性の長期雇用を支える制度や妻の税・社会保障制度は、意図したわけではないにもかかわらず、結果として大企業に勤める(高所得)世帯を優遇する制度になっている」
 (一流大学から一流企業への)「こうした選抜システムをとおして、与えられた目標を達成することが人生の目的になり、それにむけてまい進する人間が生成されていくことになる。この過程で、私たちは社会システムに対する批判的な視点を失っていくのである」
230P ベティ・フリーダン著『新しい女性の創造』「50年代のアメリカの郊外に住む大学卒の主婦が、アメリカンドリームを実現した後に、自分の人生が空虚だと感じ、それが子供への過度の干渉となって子供の自立を妨げている」という内容